ドッグフードの安全性とは

平成19年、アメリカにおける粗悪なペットフードが原因で起こった犬と猫の大量死事件を機に、日本でもペットフードに対する安全性を求める声が上がりました。

人間が口にする食品には「食品安全法」のような厳しい規定が設けられているにも関わらず、それまでの法律にはペットフードに関する規定や罰則がないことをいいことに、低品質な製品が当然のように製造・販売されていました。
平成21年6月1日に「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律」(通称ペットフード安全法)が施行されてからは、製造・販売業者への規定や罰則が設けられるなどし、ペットフードの安全性に対する消費者の意識や関心も高まりつつあります。

近頃は、そのような消費者の声に応えるように、品質にこだわった高級ドッグフードを製造するメーカーも多くなってきました。
特に、ペットやペットフードに関する法律が厳しい国の多い、海外メーカーの製品が人気です。
新鮮な肉や魚など動物性の食材を主原料に使用し、他にも野菜やハーブなどの植物性の食材をバランスよく配合するなど、犬の健康に配慮した製品が多いのが特徴です。

このように、国産製品より外国産製品が人気であることを鑑みても、日本の製品、ひいては日本の法律が未だに消費者の信頼に足るものとなっていないことが窺えます。
海外の法律に比べると、日本のペットフード安全法はまだまだ未熟であると言わざるを得ません。
この法律には、添加物の規制や表示義務が甘いなど、重要な部分に多くの抜け穴があります。
他にも、原産国表示や法律の解釈において製造者・消費者間での認識の違いが埋まっていないことも、問題として挙げられます。

そのため、法律施行後の今も人間やメーカー側の都合で、使用するべきでない材料や添加物が使用されることがあります。
国産の製品では、勿論メーカーによって違いはあるものの、誰もが一度はCMなどを目にしているような有名メーカーのブランド製品よりも、無名メーカーの方が、商品開発や原材料に力を入れているような印象です。
後者の製品は、大々的に広告を打って宣伝しない分広告費がかからないため、開発費などに費用をまわすことができるためでしょう。

愛犬に与えるドッグフードの安全性を高めるには、法律やブランド、表示を鵜呑みにすることなく、自ら調べる、不明な点はメーカーに問い合わせるなどして、消費者自身が高い関心をもってドッグフードを選ぶことが重要であると考えます。
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